「国際社会には永遠の友達も敵もない」という言葉を別の言葉で表現すれば「利益を守るには友達も変えなければならない」だ。

世界の半導体生態系の二分化が本格化している。中国は自国の半導体生態系を持続して強化していきつつある。米国は「自国企業中心に補助金を与えるのではないか」という懸念もあったが、海外から誘致した企業の離脱を防止するために補助金支給政策を現実化している。もう米国の対中封鎖が成功なのか失敗なのかを他人事のように観戦する余裕は消えた。車載用半導体の品薄により米国の自動車産業は止まっていたことが、最近の半導体世界大戦の原因のひとつという事実から深刻性を体感できる。

中国の半導体自給率が高まれば、韓国の半導体生態系が最も大きな打撃を受ける。装備輸出が持続して減少するだけでなく、低価格メモリーや半導体完成品のような韓国の主力製品も影響を受けることになる点はすでに予測された。企業もある程度備えていると観察される。問題はその次の状況だ。

半導体生態系が深刻な水準で二分化するならば半導体完成品に対する統制も強化される状況が避けられず発生する可能性がある。半導体完成品が統制手段として使われれば、半導体素材を統制するよりもさらに即刻結果が発生する。

半導体は産業安全保障・国家安全保障と直結する。半導体完成品のうち韓国の主要産業や国家安全保障に即刻影響を与える恐れがある品目にどんなものがあるのか把握した後、有事の際に備えて半導体完成品を備蓄しなければならない。必須技術の場合には採算が合わず商用化ができなくても少量を独自に生産できる体系を確保しなければならない。

例えば宇宙航空と軍事分野には極限環境で問題を発生させない特別な半導体技術が必要だが、供給網が統制されれば宇宙開発計画と国家安全保障に深刻な問題が生じる。価格が数十万ウォン台のパソコン用ＣＰＵボードを放射線が強い宇宙環境で使える耐放射線半導体製品に改良すれば数千万ウォン台に付加価値が増える。ところが韓国は耐放射線半導体を全量輸入に依存している。こうした技術はあえて商用化しなくてもすでに構築された基盤施設と専門人材をうまく活用して自給対策をあらかじめ作っておくだけでも危機状況に対する抑止対策になることができる。もう少し長期的に見れば専門人材を育てて、未来新技術を確保し新たな収益源となる産業を確保することもできる。

危機は機会である以前に生き残りがかかった問題だ。半導体生態系が急変する多様な危機状況を想定し、対応策をあらかじめ用意しなければならない。

イ・ビョンフン／ポステック半導体工学科主任教授